１９．フランス七月革命、二月革命、ナポレオン３世、第三共和制
王政復古（1814年）
王政復古によりブルボン朝が復活し、ルイ１８世が即位したフランスでは、エミグレ（亡命貴族）たちが革命期に接収された財産を取り戻そうとした。しかし、革命期に貴族や教会の資産を購入した人々の既得権は保障され、貴族たちの封建的・身分的特権も復活したわけではなかった。'14年６月にルイ１８世が公布した憲章（シャルト）では、法の下の平等、出版の自由、二院制議会（もちろん制限選挙）の導入が定められたが、議会に発議権はなく、立法・行政・司法の三権を国王が掌握、非常大権を有し、時代錯誤の王権神授説がよみがえった。
ナポレオンの百日天下がワーテルローの戦いでついえた後、立憲王党派が議会の多数を占め、リシュリュー内閣・ドカーズ内閣の下'20年まで自由主義的政治となった。この間に賠償問題も解決して占領軍が撤退し、'18年には四国同盟にも加盟（五国同盟）して国際社会への復帰を果たした。
'20年王位継承予定者ペリー公暗殺事件が発生し、これをきっかけにドカーズ内閣が倒れ、ユルトラ・ロワイヤリスト（超王党派）が議会を牛耳って、ヴィレール内閣が成立する。この内閣の下、出版の自由が制限され、高額納税者に二度投票権を与えるなどの政治反動が引き起こされた。
七月王政（七月革命、1830年）
さらに'24年ルイ１８世が他界すると、王弟にしてユルトラの旗手アルトワ伯（ペリー公の父）が後をおそい、シャルル１０世となった。カトリック教会も俄然勢いづき、イエズス会を中心に革命期に失った信者の再獲得をめざし、精力的に国内伝道を展開した。
しかし、ユルトラ反動に議会は反対、ヴィレール内閣は'27年倒壊し、シャルル１０世が'29年に組閣させたポリニャック内閣が'30年下院で不信任決議されると、シャルル１０世は議会を解散してしまった。
このため同年７月、ラファイエットを中心に国民衛兵が再組織され、ラフィットやペリエらブルジョワ資本家の下に、市民や労働者、学生が武装蜂起した。激しい攻防の後、ついにルーブル宮が陥落し、シャルル１０世はイギリスに亡命した（七月革命）。このときのバリケード市街戦を描いたドラクロワの名画「7月28日、民衆を導く自由の女神」はあまりにも有名だ。
この革命の結果は共和制ではなく、ブルボン家の遠縁にあたるオルレアン公ルイ・フィリップが王に迎えられ立憲君主制となった（七月王政という）。革命の際、カトリックは再び攻撃され、受難のときを迎えた。
フィリップは世俗的な市民王となった。神授王権は否定され、国王大権は廃止、上院は貴族の世襲でなくなり、カトリックは国教の地位を引きずりおろされた。革命期や帝政期に活躍した人々も復権し、ナポレオンの遺骸がアンヴァリッドに安置された（'40年）のもこの時期だ。
七月革命の余波は、フランスが四国同盟と神聖同盟から脱落したことはもとより、８月にはベルギーがネーデルラントから独立（'30年９月）、ポーランドではワルシャワ蜂起が勃発した（同１１月）。しかしワルシャワ蜂起は翌年９月に鎮圧されてしまい、１万数千人といわれるポーランド人がフランスに亡命した。
七月王政はブルジョワ王政とも言われる。王政下の'30〜40年代にフランスでは産業革命が急速に進行する。繊維産業はフランドルのリールを中心に発展した。産業資本家の勢力が増大する一方で、労働問題が発生し、労働者階級の反政府運動が盛んになった。
リールの労働者の状態は悲惨で、農村から激しい人口流入に見舞われたパリには、環境劣悪なスラム街ができ疫病の巣窟となった。このため'32年にはコレラが大流行し、ときの首相ペリエの命も奪った。
こうした背景があって社会主義の様々な潮流が生まれてきた。すでにイギリスの工場経営者ロバート・オーウェンは労働者の待遇改善、工場法制定を唱え、労働組合や協同組合の設立を試みていた。フランスでもサン・シモン、フーリエらが労働者を保護する社会を作ろうとした。さらに、資本主義の没落は歴史的必然と説き、労働者階級の政権獲得と国際的団結による社会主義社会の実現を謳ったのが、マルクス＆エンゲルスの「共産党宣言」だった。二人はオーウェンらを空想的社会主義者とし、自らを科学的社会主義者と称した。
また、七月革命直前ポリニャック内閣はアルジェリア出兵を行い、この地を占領していた。アルジェリア内戦の出発点というべき、フランス領アルジェリアの成立だ。この後、現地のベルベル人たちはアブド・アルカーディルの下ゲリラ戦を展開し、七月王政のフランスを悩ませた。
'40年代の政府をリードしたギゾーは「選挙権が欲しければ、金持ちになりたまえ」と言った。その言葉が七月王政の性格を的確に表現している。
第二共和制（二月革命、1848）
工業化による労働問題、都市問題が生じた一方、政府許認可の諸事業で不正も横行した。'45-6年にはジャガイモ不作・小麦不作から食糧不足を招き、イギリス発の恐慌によって中小企業の倒産、各地に食糧暴動などが発生して社会不安が増大したが、政府は何ら有効な手をうつことができなかった。そうした中、「改革宴会」という名の選挙改革運動が起こっていた。この名は政治集会を禁じた法の網の目を逃れるため、会食の形式をとったからだ。そして'48年２月三たび革命（二月革命）が起こった。
２月22日、パリ第１２区（フランス大革命以来民衆蜂起の伝統を誇る）で改革宴会が開かれる予定だったのに対し、政府がこれを禁止、急進派の活動家たちが大デモを敢行し、下院が開かれていたブルボン宮を取り囲んだ。翌23日朝までに市内各所にバリケードが築かれ、政府は正規軍を動員したが、軍の多くは非介入の態度をとり、国王フィリップは慌ててギゾーを解任した。
同日夜、国民衛兵の合流を得て意気あがるデモ隊に対し、キャプシーヌ大通りで政府軍が一斉射撃をあびせた。数十名の死者を出したデモ隊は、血にまみれた若い女性の死体を押し立て、たいまつの火をかざしながら葬送行進を続けた。この惨劇は民衆運動の火に油を注ぐことになり、翌24日民衆は王宮になだれ込み、あらゆる家具をぶちこわした。国王はイギリスに亡命、デュポン・ド＝ルールを首班とする臨時政府が成立した（第二共和制の成立）。
臨時政府は産業資本家（デュポン、ラマルチーヌ、アラゴら共和主義者）と労働者（ルイ・ブランやアルベールなど社会主義的共和派）の寄り合い所帯だった。前者は革命直後に日和見的に共和主義者になったものが多く「翌日の共和派」とも呼ばれる。
臨時政府は男子普通選挙による総選挙を４月に実施したが、地方の農民が土地を失うことを恐れて労働者階級と対立したため、悲願の普通選挙を導入した当の社会主義者は大敗してしまった。成立した制憲議会はラマルチーヌやアラゴら５名から成る執行委員会を任命した。一方、労働者たちは５月再び決起して鎮圧され（５月15日事件）、６月にも反旗をひるがえした（６月蜂起）。
議会は執行委員会体制に見切りを付け、アルジェリアを制圧して勇名をはせた将軍カヴェニャックを行政長官として全権を委ねた。彼は戒厳令をしいて労働者の蜂起を鎮圧、３千の死者、２万５千の逮捕者を出した。
１１月一院制議会と大統領制を基本とする第２共和制憲法が可決、１２月の大統領選挙で予想を裏切ってルイ・ナポレオン（ナポレオンの甥）が圧勝した。ブルジョワ共和派政府に失望した民衆が、フランスの栄光と希望の星としてナポレオンに投票したためだ。
ところで二月革命の影響はドイツ連邦・オーストリアに瞬く間に波及した。'48年３月ドイツ連邦諸邦では次々と民衆運動が起こり、諸邦政府は無抵抗のうちに譲歩して、自由主義的な新政府が成立した（ドイツ三月革命）。
革命の嵐はさらにオーストリア、プロイセンを席巻した。同月ウィーンとベルリンで暴動が発生し、メッテルニヒはイギリスに亡命、ウィーン体制が吹き飛ばされた。しかし、プロイセンでは国王フィリードリヒ・ヴィルヘルム４世が民衆に屈服して、国王自ら黒・赤・金の腕章をつけてドイツ国民の先頭に立ったため、現行君主制の護持の枠の中に収まってしまった。ウィーンでは皇帝フェルディナント１世がインスブルックに宮廷ごと亡命し、５月に公安委員会が権力を掌握した。
さらに分割下のポーランド、オーストリア支配下の北イタリア、ハンガリー、ベーメン（チェコ）など「諸民族の春」が噴出した。文字通りヨーロッパ革命となった。
だが、パリ６月蜂起が凄惨な最後をとげると、ウィーン、ベルリン、ヨーロッパ諸革命にも逆風が吹き始めた。ウィーンでは１０月民衆が再度蜂起した（ウィーン十月革命）ものの、軍によって2000名近い死者を出して鎮圧された。ベルリンでは１２月、国王が議会を解散し欽定憲法を発布して、けりがつけられた。
第二帝政（1849-70）
1849年大統領に就任したルイ・ナポレオンは、大統領任期が４年で再選が禁止されていたため、'51年12月クーデタを起こし独裁権を掌握、翌年国民投票を実施して皇帝に就任、ナポレオン三世と称した。これを第二帝政と言い、'49年から実質的にこの体制とされる。
民衆は騒乱にあけくれる時代に倦んでいた。ナポレオン３世の'50年代は、共和派への徹底した弾圧、言論統制、治安警察の増強を行って「権威帝政」と呼ぶが、まがりなりにも秩序と平安がもたらされ、かつ経済的好況期に巡り合わせ、産業革命の完成期でもあった。続く'60年代には、言論統制が緩和され政治的自由化が行われたため「自由帝政」と呼び、経済的繁栄と相まってナポレオン３世の治世は安定した。
３世は国民の人気取りのため、対外政策を積極的に進めた。'54年トルコと同盟してロシアと戦い（クリミア戦争）、'59年にはイタリア統一戦争に参戦してオーストリア軍を破り、成功を収めた。
さらに３世の時代にフランスはアフリカ、アジアを侵略し、植民帝国の基礎を固めていくことになる。'50年代アルジェリアでは民族反乱が続いたが、３世はこれに乗じてサハラ、カリビアを占領、チェニジア、モロッコ、セネガルにも財政借款などをてこに手をのばした。またアロー戦争（1856-60年）では、ブリテンの誘いに応じて中国に出兵、中国進出の足場を作った。'58年には米英露蘭と共に日本と修好通商条約を結んだ（日本では安政五カ国条約と言う）。さらにインドシナへの出兵で南部ベトナムを植民地にした。
しかしメキシコ出兵（'61-67年）は失敗に終わった。合衆国が南北戦争のさなかで手出しできなかったのを幸い、メキシコの自由主義的革命政権が外国債の利子支払い停止を宣言したのを口実に、ブリテン、スペインを誘い出兵したのだが、メキシコ・ファレス政権の抵抗は強く、風土病にも悩まされ、英西は早々と撤退した。３世は３万の増援を送り、'63年メキシコ市を陥落させ、オーストリア皇帝の弟マクシミリアンを傀儡皇帝に据えてラテン帝国を作ったが、メキシコ民衆の執拗なゲリラ戦を受け、合衆国からも強硬に撤兵を申し入れてきた。そのため'67年３世はしぶしぶ撤兵に応じたが、マクシミリアンは引き揚げを拒否したため捕らえられ、銃殺された。
さらに、プロイセン首相ビスマルクの挑発に乗って開戦（普仏戦争、'70-71年）するが、セダンで包囲され降伏、自ら捕虜の身となって３世の威信は失墜した。この屈辱の中で退位（'70年）、第２帝政はあっけなく瓦解してしまう。フランスは国民防衛政府を樹立して抵抗を続けるが、パリの陥落により休戦となった。
しかし第２帝政期にパリは新しく生まれ変わった。都市改造は'53年にセーヌ県知事に任命されたオスマン男爵によって行われた。産業革命で環境劣悪となったパリは、スラム街がコレラの温床となり、二月革命から６月蜂起に至るバリケード戦によって首都機能は麻痺していた。
オスマンは３世の支持を背景に大規模な都市改造に着手した。市中心部の曲がりくねった街路や貧民窟を一掃し、広く直線的な大通りを南北に貫通させ、道路交通網を徹底的に整備した。ルーブル宮、新オペラ座、中央市場といった公共建築を建造、街路照明を増設、アパルトマンの高さを一定に規制するなど、「ガス燈ゆらめくパリ」の基本的景観はこの時期に生み出されたのだ。都市衛生の面でも、デュイス、ヴァンヌ両運河の開削によって上水を確保、パリから下流のセーヌ川に排水する大下水道が完備された。
第三共和制（1871）
普仏戦争で敗北したフランスは、休戦後成立したティエール臨時政府が、アルザス、ロレーヌ両州の割譲、50億フランの賠償記支払いという講和条約を締結した（'70年）。さらに翌年１月ヴェルサイユ宮殿でヴィルヘルム１世がドイツ皇帝の戴冠式を挙行するという屈辱を受けた。
降伏前パリには、国民衛兵を中心とした武装民衆と、ティエール臨時政府の二重権力状況が発生していた。'71年３月ティエールは政府軍を動員し、国民衛兵の武装解除にあたらせたが、その指揮官が捕縛・処刑され、政府軍の一部が国民衛兵に合流、例によって各所でバリケードが築かれて、パリはまたたくまに国民衛兵と蜂起民衆の支配下に入った。予期せぬ事態にパニックに陥ったティエールはヴェルサイユに逃亡、パリに史上初の労働者政権と呼ばれた自治体政府（パリ・コミューン）が成立した。
しかしヴェルサイユで態勢を立て直したティエールは、ドイツの支援を受け、５月１週間にわたる総攻撃を行ってコミューンを完全鎮圧した（血の一週間）。コミューンの死者３万人、二ヶ月余りの寿命を終える。
鎮圧後の８月、ティエールが初代大統領に選出される。この時点を第三共和制の始まりと考えるのが一般的だが、最終的な政体は留保された。議会では共和派と王党派が対立するが、'73年占領ドイツ軍が撤退し、ティエールが共和制を目指していることがあきらかになると、王党派が離反してティエールの不信任案を可決し、代わってパリ・コミューン鎮圧に効のあった王党派のマクマオン元帥が大統領となった。
しかし共和派の勢力も健在で、王政復古には至らず、'75年共和政体を骨子とした共和国憲法が制定され、第三共和制が始まる。第三共和制は、三権分立、二院制（上院と下院）、男子普通選挙（下院）を軸とする議会制民主主義を実現した。ただし、王党派の大統領と共和派の首相が対峙する不安定な時期が'79年まで続く。'79年上院でも王党派は少数派に転落、マクマオンは辞任して、共和派グレヴィ大統領が誕生した。以後共和派内で諸派分立・集合離散が日常的で政権はめまぐるしく交代したものの、第３共和制の統治システムが定着した。この政権は、急進派からはオポルチュニスト（日和見主義者）と揶揄されたにもかかわらず、時宜にかなった政策を着実に実施した。
80年代オポルチュニスト・フェリー政権（80-1、83-5組閣）は、ラ・マルセイエーズを国歌に定め、バスティーユ襲撃の日を祝祭日とし、パリ・コミューンで処罰された人々に大赦を与えた。これらは政権が、大革命を継承するものだということをアピールするものだった。また、酒場開業の自由（民衆の政治的論議を容認する）、集会と出版の事前認可制廃止、結社の自由（労働組合の容認）、地方自治を認めた自治体改革、上院の終身議員廃止と、矢継ぎ早に政治の自由を推進した。
さらに日曜労働の自由（安息日に反する）、離婚法、初等教育への無償・義務・世俗化原則の導入（初等教育法、フェリー法とも呼ばれる）、女子中等教育の世俗化など反教権主義政策も推進した。特にフェリー法は、正規の教員免状を持たない聖職者を公立校の教壇から駆逐し、教室の壁からキリスト像が撤去され、闘うマリアンヌ像（共和国の象徴とされる）に取って代わられた。
また、オポルチュニスト政権下で植民地拡張政策が実施されたことは注目に値する。ドイツとの摩擦を避けながらも、これ以後世紀転換期にかけて、アルジェリア、タヒチ、ニューカレドニアなど従来からの植民地に加え、フランス領西アフリカ、赤道アフリカ、インドシナ連邦、ラオス、シリアなど次々に支配下に収めていった。この結果第１次大戦前には、ブリテンに次ぐ一大植民地帝国にのしあがった。
経済面でも、鉄道網・運河網の拡充、港湾の近代化などを強力に推し進めて、国家主導の国民経済建設に取り組んだ。やがて植民地政策が、資本・商品輸出市場と原料供給地の確保という経済的目的にも合致していく。
しかし、オポルチュニスト政権は安泰ではなかった。対独復讐を唱える右翼王党派やクレマンソーら急進共和派は、国内軍事力増強を訴えて対立していた。'86年クレマンソーの後押しで陸軍相となった将軍ブーランジェは、労働争議に支持を与え、軍隊からの王族追放、兵役短縮などの軍政改革を提起、またドイツに対する強硬姿勢を貫いて、大衆の人気を集めていた。このため政府は、ブーランジェの更迭を決定したが、かえって民衆の怒りをかりたて、にわかに反オポルチュニスト勢力を糾合するシンボル的存在となった。彼自身、各地の補欠選挙に次々と立候補し、当選しては辞退し新たな出馬を繰り返すという戦術が、一種の人民投票の政治効果をもった。
フランス革命百周年にあたる'89年１月パリ補選で圧勝した夜、ブーランジェ運動は最高潮に達した。歓喜した群衆で埋まった首都はクーデタ前夜の熱気に包まれ、支持者たちは元将軍にエリゼ宮（大統領官邸）への進撃を迫った。だが合法的政権奪取にこだわったブーランジェはためらい、期待を裏切られた大衆運動のエネルギーは拡散した。この結果ブーランジェ派は四散、ブーランジェ自身もベルギーに亡命した（ブーランジェ事件）。欠席裁判で国外追放となったブーランジェは復活の道を閉ざされ、失意の元将軍は２年後自殺した。
ブーランジェ亡命の１ヶ月後、パリ万博が挙行され、時を同じくして革命百周年を記念する祭典が全国各地で行われた。パリ万博の白眉は、メイン会場のシャン・ド・マルスに出現したエッフェル塔だ。工事は'87年から行われ、'89年３月に完成した。この巨大建築は何よりもフランスの科学技術水準と近代性を誇示するものだった。